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魚をよく食べる人ほど認知症の発症少ない 東北大研究

魚をよく食べる人ほど認知症を発症するリスクが低いことが、日本人の高齢者約1万3000人を対象とした研究で明らかになりました。

日本は魚の摂取量が多い国の1つです。魚には、EPA(エイコサペンタエン酸)やDHA(ドコサヘキサエン酸)など、認知機能の低下予防に役立つ可能性のある栄養素や、ビタミンB12やビタミンEのような、神経保護作用を持つ栄養素が含まれています。ゆえに日常的な魚の摂取は、認知症発症リスクの低下をもたらす可能性があります。

これまでに、日本食や地中海食などが認知症予防に役立つことを示唆する研究結果がいくつか報告されています。これらの食事法の特徴の1つは、魚を豊富に食べることであるため、日常的な魚の摂取が認知症リスクの低下に関係するのではないかと考えられるようになりました。しかし、魚の摂取と認知症発症の関係を調べた研究はこれまで5件しか行われておらず、それらは一貫した結果を示せていませんでした。

そこで東北大学の研究チームは、65歳以上の日本人を対象に、魚の摂取量とその後の認知症発症の関係を調べることにしました。

対象となったのは、宮城県大崎市に住む65歳以上の市民のうち、条件を満たした1万3102人です。2006年12月に、最初の調査の一環として食物摂取頻度調査を行い、魚とその他の食品の摂取状況を調べました。魚の摂取については、(1)刺身などの生魚と加熱調理した魚、(2)すり身の魚、について尋ねました。魚も含むすべての食品について、食べる頻度を以下の中から選択するよう依頼しました:ほとんど食べない/月に1~2回/週に1~2回/週に3~4回/ほぼ毎日。

(1)と(2)を合わせて、食べる頻度と1回の摂取量から1人1人の1日当たりの魚の摂取量を推定し、その値に基づいて対象者を、最も少ない(Q1群)/やや少ない(Q2群)/やや多い(Q3群)/最も多い(Q4群)、の4群に分けました。各群の1日当たりの魚の摂取量の平均はそれぞれ、20.4g、44.3g、57.7g、96.9gでした。

5.7年間の追跡期間中に、1118人(8.5%)が認知症を発症していました。認知症発症に影響を与える可能性のある、年齢、性別、BMI(体格指数)、病歴、学歴、喫煙習慣、飲酒習慣、1日の歩行時間、精神的苦痛の程度、認知機能スコア、睡眠時間、緑黄色野菜と果物の摂取量を考慮して分析したところ、魚の摂取量が最も少ないQ1群に比べ、Q2群では、認知症発症リスクが10%低い傾向が見られました。Q3群では15%、Q4群では16%のリスク低下が認められ、いずれもQ1群との間に統計学的有意差が認められました。全体として、魚の摂取量が多いほど認知症リスクは低いことも示唆されました。

こうした関係は、追跡開始から2年以内という早い段階で認知症と診断された患者や、研究に参加した時点で認知機能が低下していた患者を除外しても、変化しませんでした。

今回の結果は、魚の摂取と認知症リスクの間に逆相関関係があることを示し、日常的な魚の摂取に認知症予防効果があることを示唆しました。

論文は、2019年9月3日付のBritish Journal of Nutrition誌電子版に掲載されています[注1]

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